「けんけんちくちく」建築情報

２ 前項の車両系建設機械の運転者は、同項の合図に従わなければならない。

これらの規則に基づき、建設現場において、いろいろな合図方法がおこなわれています。
「グーパー運動」もその一環です。

それでは、バックホー（ユンボ）等における一般的な合図を紹介します。
ポイントとして、
肉声の合図はエンジン音で聞き取れないので、手旗信号等の合図方法等を打ち合わせておくことです。
また、運転者に対する誘導･合図は､その現場で指名された者が行い､１人が決められた方法で行います。
複数者がおこなうと、オペレーターが誰の合図を受けて動作に入ればよいのかわからず、接触災害の原因になってしまいます。
合図方法は、手信号が一般的ですが､手旗や笛､ハンドマイク､懐中電灯､発煙筒といった信号用具を使用する場合もあります。
それぞれの現場の状況に応じて、適切な用具を使うことが大切になります。

誘導・合図者の注意事項です↓

1.誘導者は､トラマークチョッキや腕章などを着用し､運転者から見やすく､かつ､誘導者自身も安全な場所に位置する。
2.誘導の指示･合図は運転者によく分かるように大きな動作･発声でハッキリと。
また､危険を感じた場合は直ちに停車させる事が大切です。
3.誘導中は､周囲の状況にも十分に注意を払い､他の作業者などを近寄らせないようにします。
4.誘導終了時には､その旨を確実に運転者に知らせます。

それでは、実際の例を紹介します↓
（クリック拡大）

基本的な合図を紹介しています。
参考にして下さい。

全ての車両系建設機械には必ず「死角」が存在します。
オペレーターの見えない範囲をカバーするのが誘導者です。
機械の後進時にも細心の注意を払って誘導することが求められます。

周辺作業者との接触災害防止、また機械自身が路肩の崩壊などで横転する災害などを防止するためにもこれらのことを必ず守り、事故のない現場を目指しましょう。
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私が子供の頃は、北海道の窓は、木製の二重窓だった記憶があります。
その後、外側アルミ製+内側木製になり、現在は樹脂サッシュ+ペア硝子が住宅の主流でしょうか。
マンション等は、外側アルミ製+内側樹脂サッシュも数多く見られます。
ただ、残念なことに「防火用樹脂サッシの認定不正問題」が近年発覚し、ちょっと水を差した感があります。
今後、よい製品を経済的な価格にて作り出してゆけば、必ず大きく成長する製品であり、それだけの供給が見込める分野だと感じています。

今回は、内窓として使用する樹脂サッシュを紹介します。
さて、その特徴です。

1．材質
樹脂で作られているため、防音・断熱・結露防止にすぐれています。
吸水性が無く清掃性が高いうえ、リサイクルも可能なプラスチックの素材の特性を十分に活かしています。

2．枠の二重構造
建具の上枠は取り付け枠と調整枠との二重構造になり、調整枠がスプリング効果で上下するため戸との隙間ができません。

3．レール
一般的に、下枠は一般的なレールと、箱型のレールの2タイプがあります。
箱型の利点は剛性・耐加重の面で有利になるなどの利点があります。
※戸車は溝ではなく箱の上面を滑ります。（平車、丘レール方式）

4．製作寸法
窓枠の右Ｈ寸法と左Ｈ寸法が違う場合、違う寸法のまま製作が可能です。
※最大寸法はW930ミリ×H2015ミリ、W830ミリ×H2215ミリ程度です。（各メーカーによる）

5．施工方法
現場にて採寸し、一貫工場から完成ユニットを納品して、確実な施工となります。
それぞれの家の窓に合うようなオーダーメイドタイプですから、新築の家に限らず現在一般に使われているアルミサッシの内側に取り付けることも可能です。
どの窓にもピッタリのサイズで仕上がります。
新築はもちろん改修として、現在の状態に簡単に増設できます。
取り付けも非常にスピーディで簡単です。

それでは、某現場における内窓樹脂サッシュの施工手順です。
最初に、材料搬入です↓
（クリック拡大）

続いて、施工状況です。
枠を取付けて、建具を吊り込みます↓
（クリック拡大）

これで完成です。

今後、樹脂サッシの断熱性能の向上とともに、高気密・高断熱、しかも結露の発生を抑える理想の窓として成長してゆくことでしょう。
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すべての内装工事において、大切な基本は下地です。

2)合板等の木質系下地の場合は、釘頭が突出しないように打ち込まれた状態とし、目地についても不陸や2mm以上の透き間のないように管理を行ないます。

b．シート類の貼付け
1)シート類は，施工に先立ち仮敷きを行い巻きぐせ取りを行ないます。
とくにリノリウムについては仮敷きにより十分な伸縮調整を行なうことが大切です。

2)貼付けに先立ち下地はよく清掃の後、約 500g/m2の接着剤を櫛目ごてでむらなく塗布します。

3)貼付けは貼付け方向を正しく取り、空気溜まりを押し出しながら隙間なく平らに貼付けます。柱、出入口周り、改め口などのの周囲の凹凸も、出入りにならって隙間なく貼付けます。

4)貼付け後、はみ出た接着剤を清掃し、ローラーやこてで下地に圧着させます。

5)熱溶接工法の場合は、接合目地部をシート厚の2/3程度の深さにＶカットあるいはＵカットの後、余盛りを生じる程度に溶接を行ないます。
冷却後、余盛りは平滑に削り取ります。

C．保護ワックス掛け
特記なき限り、タイルあるいはシートの貼り付け後、清拭して、表面保護のための保護ワックス掛けを行ないます。
タイル・シート類の表面保護に使用するワックスについては特記によります。
特記のない場合は、アクリルエマルション系ワックスとします。

下記写真は、某現場における、床ビニルシートの材料搬入状況と、張付け施工状況です↓
（クリック拡大）

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ここで言う工事原価とは、純工事費+現場管理費です。（前回記事参照）
それでは一般管理費率です。
今までとちょっと分類の仕方が違っており、建築、設備・昇降設備、電気の３つに分かれています。
下表参照↓
（クリック拡大）

それでは、前回に倣って計算してみましょう。
建築工事で、工事原価を、120，000，000円と仮定します。
そのときの一般管理費は、上の表により、
率（Ｇｐ）＝15.065-1.028× log （120000）
=9.84%
よって、
120，000，000*0.0984＝11，808，000
となります。
工事価格は、工事原価+一般管理費ですから、
120，000，000+11，808，000=131，808，000円となり、
これに消費税5%を足した金額が、「工事費」となるわけです。

もう一つの決まり事として、前払金支出割合が35%以下において一般管理費等を算定する場合は、下表の前払支出割合区分ごとに定める補正係数を一般管理費等率に乗じるものとします。
（クリック拡大）

これでひととおり、共通費とその率に関しては、記載しましたが、他にもいろいろ決まり事があり、また都道府県によっても独自の積算要領があるので、近々書いてみたいと考えています。
公共建築改修工事の積算マニュアル
国土交通省ユニットプライス型積算基準「試行用」（平成21年度版）

(2) 現場管理費率は、下表によるものとします。（新営建築及び改修建築）
他に、新営電気、改修電気、新営機械設備、改修機械設備、昇降機設備の率がそれぞれ決められています。
なお、現場管理費率に含まれない特記事項については、別途積み上げにより算定して加算します。
この辺の考え方は、共通仮設費を算定する時と同じです。

現場管理費率（新営建築工事）
クリック拡大↓

現場管理費率（改修建築工事）
クリック拡大↓

それでは、さっそく計算してみますが、その前に工事費構成について説明します。
これは、本来一番最初に記述するべきでした。
最初に下記のフローチャートを見てください↓
（クリック拡大）

つまり、共通仮設費の率は、直接工事費から計算しましたが、現場管理費の率は、
直接工事費+共通仮設費＝「純工事費」に対して計算します。

前回の記事を参照します。
新営建築工事で、
直工費がちょうど１億、共通仮設の積上分が500万とします。
その時の共通仮設費は、
率（Kr）=4.83×(100000)^-0.0168=3.98%
100,000,000*0.0398+5,000,000=8,980.000
となりました。（共通費（積算基準）後編）参照
よって、純工事費は、１億+898万＝108,980,000となります。
この金額に対して、現場管理費を計算するのです。
積み上げ分は無しとします。

率（Jo）=19.2×(108,980)^-0.0640=9.14%
よって、108,980,000*0.0914=9,960,772
こうなるわけです。

工事費構成の上の表に倣い、ここまでを工事原価といい、その金額は、
108,980,000+9,961,000=118,941,000となります。（百円単位は四捨五入します）
ようやく、工事原価までたどり着きました。
これに一般管理費を足すと工事価格となり、消費税を足し、完成（工事費）となります。

一般管理費は、次回と致します。

最後に、北海道の共通費積算基準より、現場管理費率（新営建築）を紹介します。
北海道建設部営繕工事共通費積算基準
現場管理費率（新営建築工事）
クリック拡大↓

微妙に計算式が違いますよね。
あらためて、北海道の共通費率に関しては、近々書きたいと考えています。
国との違いは、なかなかおもしろいものがあります。

なお、国土交通省官房官庁営繕部は、各庁が発注する建築工事の予定価格のうち、共通費の算定方法を定めている「公共建築工事共通費積算基準」を2010年度に改定するようです。
2010年度国交省営繕部
現場力を鍛える 「強い現場」をつくる7つの条件
国土交通省土木工事積算基準による諸経費率早見表改訂11版