「けんけんちくちく」建築情報

私も過去に現場において、ドリルを使っている際に差込口から発火した経験があります。
又、仮設電線が燃え上がったこともありました。
現場においては、結構、電動工具・電線などからの火災事故は多いのです。
また、仮設電気の漏電ブレーカーが、いろいろな原因により落ちることは、よくある事です。
（もちろん、あってはならないのですが。。。）

移動式電動機械器具、可搬式電動機械器具及びアーク溶接機等については、あらかじめ、指名した点検者に、法令で定めるところにより使用前点検させ、異常を認めた場合には、直ちに補修し、又は取替える必要があります。
ここで言うところの、移動式電動機械器具とは、ベルトコンベア、水中ポンプ、コンクリートミキサー等をいいます。
又、可搬式電動機械器具とは、電気ドリル、携帯用丸のこ、電動かんな、電動グラインダー等をいいます。
また、定期の点検は、一ヶ月を超えない一定の期間ごとに行う必要があります。

以下、電動工具の点検事項です。
１．配線の損傷はないか。
２．コネクターの破損はないか。
３．アースは確実にとってあるか。
４．操作スイッチ、手元スイッチの作動はよいか。
５．十分な太さのキャブタイヤケーブルを使用しているか。
６．丸のこ等の接触防止装置（カバー等）の確認

下記写真は、工具をテスターを使用して点検している状況です↓
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これらの機械工具を使用する場合には、その金属製外枠を確実に接地し、その接地線の被覆は、緑色とします。
ただし、やむを得ず緑色の被覆でないものを使用する場合には、接地線の両端に緑色のテープを巻きます。
また、電気機械器具に接続する移動電線は、単相用では3芯、三相用では4芯のものを使用し、そのうち1 芯を専用の接地線とします。
移動式電動機械器具又は可搬式電動機械器具を使用する場合には、法令で定めるところにより、感電防止用漏電しゃ断装置を使用しなければなりません。

他に、電気関係の現場点検事項として、
１．架空電線保護状況
２．分電盤（取扱者、行先表示、アース、設置高さ）
３．電球ガード、配線状態（保安灯の設置状況）
４．アーク溶接機（電撃防止、ホルダー）
等々があります。

下記写真は、現場に設置している分電盤の点検している状況です↓
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いずれにしても、確実で適切な点検を実行し、未然に事故を防ぐことが大切です。

以上、今年も皆さんにとって良い年でありますように。。。
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最初に工場にて、一通りの説明を受けてから、視察します。
基本的に、現場納入予定のサッシュが予定通り、規定通り作られているかどうかを検査します。
現在の工場では、かなりオートメーション化が進んでいます。
寸法等は、数カ所対角線を、WH寸それぞれ計測します。
また、膜厚は、専用機器にて測定します。
下の写真は、某現場における製品検査状況です↓
左２枚が、スチールドアの検査で、右端が、アルミサッシュの寸法検査状況です。
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型材を切断したあとに、複雑な加工が行われます。
下記写真は、建具を加工する機械のひとつです↓
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それぞれの製品における検査項目を確認し、完了となります。
ともすれば、儀礼化してしまいがちな検査ですが、まえもって確認事項をまとめておき、疑問事項は積極的に確認し合うことが大切だと考えています。

今年最後の記事になりましたが、来年も又よろしくお願い致します。
皆様、良いお年をお迎えください。。

建具・硝子工事 (絵で見る建設図解事典)
建具職人の千太郎

３本一組で、150m3に1回試験体を採取し、20±2℃の水中養生をおこない、 1回の試験結果が、呼び強度の値の85%以上でかつ、3回の試験結果の平均値が呼び強度の値以上であれば合格となります。
試験方法は、専用の機械に試験体を挟み込み、上から圧力をかけ破壊するまでの強度を測定します。
通常、４週強度で判断します。
一番大切なことは、実際に打たれたコンクリートの強度が出ているかどうか、です。

この試験は、どの建物でも、行なう、必須の監理項目です。

それでは手順です。
コンクリート工事の日、コンクリート生コン車が、到着すると、最初に、コンクリートを検査用に採取し、受入れ検査をします。
これは、以前の記事にも書いてあります。
その際、コンクリート強度の試験用に１ロッド６体（１週３本、４週３本）の試験体を作ります。

下記写真は、生コン車からコンクリートを採取している状況と、供試体です↓
（クリック拡大）

供試体に関しては下記の基準が定められています。

A. 供試体の寸法
供試体は、直径の２倍の高さをもつ円柱形とします。
その直径は、粗骨材の最大寸法の３倍以上、かつ、10ｃｍ以上とします。

B. 供試体を作成する器具
ａ）型枠は、非吸水性でセメントに侵されない材料で造られたものとします。
ｂ）型枠は、供試体を作るときに漏水のないものとします。
ｃ）型枠は、所定の供試体の精度が得られるものとします。
ｄ）型枠の内面には、コンクリートを打ち込む前に鉱物性の油又は非反応性のはく離材を薄く塗るものとします。
ｅ）突き棒を用いて締め固める場合、突き棒は、先端を半球状とした直径16mm，長さ500～600mmの丸鋼とします。
ｆ）内部振動機によって締め固める場合、振動機は、JIS A 8610に規定するものとします。
振動機の棒径は、供試体の最小寸法の1/4以下とします。

試験体を作成する際の、コンクリートの打込み方法です。

コンクリートは、２層以上のほぼ等しい層に分けて詰めます。
各層の厚さは160mmを超えてはなりません。
A. 突き棒を用いる場合
各層は少なくとも10cm2に１回の割合で突くものとし、すぐ下の層まで突き棒が届くようにします。
この割合で突いて材料の分離を生じるおそれのあるときは、分離を生じない程度に突き数を減らします。
B. 内部振動機を用いる場合
内部振動機はコンクリート中に鉛直に挿入します。
最下層を締め固める場合は、型枠の底面から約2cm上方までの深さまで突き入れます。
最下層以外を締め固める場合は、すぐ下の層に約2cm程度差し込むようにします。
C. 振動台式振動機を用いる場合
型枠は振動台に取り付けるか、強固に押し当てます。
振動締固めは、大きな気泡が出なくなり、大きな骨材の表面をモルタル層が薄く覆うまで続けます。
振動のかけすぎは避けなければなりません。

このようにして製作された供試体の形状寸法の許容差は、次によります。

ａ）供試体の精度は、直径で0.5％以内、高さで５％以内とします。
ｂ）供試体の載荷面の平面度は、直径の0.05％以内とします。
ｃ）載荷面と母線との間の角度は、90±0.5度とします。

型枠の取外し及び養生は、次のとおりとします。

ａ）コンクリートを詰め終わった後、その硬化を待って型枠を取り外します。
型枠の取外時期は、詰め終わってから１６時間以上３日間以内とします。
この間、衝撃，振動及び水分の蒸発を防がなければなりません。

ｂ）供試体の養生温度は、20±2度とします。
供試体は、型枠を取り外した後、強度試験を行うまで湿潤状態で養生を行わなければなりません。
供試体を湿潤状態に保つには、水中又は湿潤な雰囲気中(相対湿度95％以上)に置くとよいです。

下記写真は、現場にて水中養生を行っている状況です↓
（クリック拡大）

実際にコンクリートを圧縮する装置は、次の基準があります。

A. 圧縮試験機
圧縮試験機は、JIS B7733の６に規定する１等級以上のものとします。
また、試験時の最大荷重がひょう量の1/5からひょう量までの範囲で使用します。
同一試験機でひょう量をかえることができる場合は、それぞれのひょう量を別個のひょう量とみなします。
B. 上下の加圧板
上下の加圧板の大きさは、供試体の直径以上とし、厚さは25ｍｍ以上とします。
加圧板の圧縮面は、磨き仕上げとし、その平面度(2)は100ｍｍ当たり0.02ｍｍ以内で、かつ、そのショア硬さは、70ＨＳ以上とします。
C. 球面座
上加圧板は、球面座をもつものとする。
球面座は、加圧板表面上にその中心をもち、かつ、加圧板の回転角が３度以上えられるものとします。

最後に試験方法です。

ａ）　供試体の上下端面及び上下の加圧板の圧縮面を清掃します。
ｂ）　供試体を、供試体直径の１％以内の誤差で、その中心軸が加圧板の中心と一致するように置きます。
ｃ）　試験機の加圧板と供試体の端面とは、直接密着させ、その間にクッション材は入れません。
ただし、アンボンドキャッピングによる場合を除きます。
ｄ）　供試体に衝撃を与えないように一様な速度で荷重を加えてゆきます。
荷重を加える速度は、圧縮応力度の増加が毎秒０．６±０．４N/mm2になるようにします。
ｅ）　供試体が急激な変形を始めた後は、荷重を加える速度の調整を中止して、荷重を加え続けます。
ｆ）　供試体が破壊するまでに試験機が示す最大荷重を有効数字３けたまで読みます。

下の写真は、実際に試験器にて、コンクリート供試体をつぶしている状況写真です。
（クリック拡大）

報告は、次の事項について行ないます。
ａ）　試験年月日
ｂ）　供試体番号
ｃ）　材齢
ｄ）　養生方法及び養生温度
ｅ）　供試体の直径（ｍｍ）
ｆ）　最大荷重（Ｎ）
ｇ）　圧縮強度（Ｎ／ｍｍ２）
ｈ）　欠陥の有無及びその内容
ｉ）　供試体の破壊状況
ｊ）　見掛け密度（ｋｇ／ｍ３）

コンクリートの圧縮試験は、建築工事現場において、基本中の基本と言えるでしょう。
このあたりは、現場管理をする上でも、一番最初に理解しなければならないと考えます。
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それでは、手動・自動ガス圧接法の外観検査対象項目です。

（a）圧接部のふくらみの直径および長さ
圧接部のふくらみの直径は、鉄筋径の1.4倍以上（通常は1.4～1.6倍、SD490の場合は1.5倍以上）です。
ふくらみの形状は必ずしも円形ではないので、普通直交する２方向の寸法の平均値で判別します。
ふくらみの直径が確保できても、ふくらみの長さが小さく、ふくらみが極端な、つぼ形をしたり、焼き割れ・垂れ下がりがあるのは好ましくありません。
圧接部のふくらみの長さは鉄筋径の1.1倍以上（SD490の場合は1.2倍以上）でなければならないと規定されています。

（b）圧接面のずれ
圧接面がふくらみ中央からずれた位置に存在する場合です。
これは加熱位置が両鉄筋の突き合わせ位置からずれていることを示してます。
この圧接面のふくらみ中央（頂部）からのずれは、鉄筋径の1/4以下でなければならないと規定されています。

（c）圧接部における鉄筋中心軸の偏心量
鉄筋中心軸の偏心は、応力伝達上好ましくないので、著しい偏心は不合格と判断します。
許容される偏心量は、鉄筋径（形の異なる場合は細い方の径）の1/5までです。

（d）圧接部の折れ曲り
圧接部の折れ曲りは、応力伝達上、また配筋の納まり上からも好ましくありません。
3.5°以上の折れ曲りがあった場合は、再加熱・加圧によって補正しても良いことになっています。

（e）その他有害と認められる欠陥
その他有害と認められる欠陥とは、焼き割れ、へこみ、垂れ下がりなどです。

下表は、これらの対象項目です↓
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下写真は、実際に某現場にて、自主検査で外観検査を行っている状況です。
専用ノギスを使用し、圧接部分の寸法を測っています。
また、目視により、外観の状態を確認しています↓
（クリック拡大）

最後に、圧接管理技士および圧接技量資格者について少し記述します。
圧接管理技士とは、ガス圧接工事管理責任者として本工事施工計画書の作成にあたるとともに、圧接作業の工程管理、品質管理、安全管理、および圧接作業の指導を行なう者を称します。
手動ガス圧接技量資格者とは、手動ガス圧接における加熱、加圧作業を実施する資格者を称します。
手動ガス圧接技量資格者の資格別による圧接作業可能な鉄筋の種類および鉄筋径は、下表の通りとします。
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また、圧接作業に従事するガス圧接技量資格者以外の補助員は、作業に必要な知識と経験を有する者を配置しなければなりません。
圧接作業班は２～３名を１班とし、その班の責任者はガス圧接技量資格者とします。
下写真は、実際の技量資格免許症です↓
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今回記載した、外観検査では、内部が十分に結合されているかどうかはわかりません。
それを調べる方法として非破壊検査と破壊検査の２通りの検査方法があり、
非破壊検査として超音波探傷法と熱間押抜法の２通りの方法があります。
破壊検査としては引張り試験があります。
それぞれの試験に関しては、最初に紹介した過去記事を振り返ってみてください。
いずれにしても、外観検査は圧接検査の基本中の基本です。
現場においても自主検査、工程内検査、ISO検査等に必ず必要な検査となります。

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２ 前項の車両系建設機械の運転者は、同項の合図に従わなければならない。

これらの規則に基づき、建設現場において、いろいろな合図方法がおこなわれています。
「グーパー運動」もその一環です。

それでは、バックホー（ユンボ）等における一般的な合図を紹介します。
ポイントとして、
肉声の合図はエンジン音で聞き取れないので、手旗信号等の合図方法等を打ち合わせておくことです。
また、運転者に対する誘導･合図は､その現場で指名された者が行い､１人が決められた方法で行います。
複数者がおこなうと、オペレーターが誰の合図を受けて動作に入ればよいのかわからず、接触災害の原因になってしまいます。
合図方法は、手信号が一般的ですが､手旗や笛､ハンドマイク､懐中電灯､発煙筒といった信号用具を使用する場合もあります。
それぞれの現場の状況に応じて、適切な用具を使うことが大切になります。

誘導・合図者の注意事項です↓

1.誘導者は､トラマークチョッキや腕章などを着用し､運転者から見やすく､かつ､誘導者自身も安全な場所に位置する。
2.誘導の指示･合図は運転者によく分かるように大きな動作･発声でハッキリと。
また､危険を感じた場合は直ちに停車させる事が大切です。
3.誘導中は､周囲の状況にも十分に注意を払い､他の作業者などを近寄らせないようにします。
4.誘導終了時には､その旨を確実に運転者に知らせます。

それでは、実際の例を紹介します↓
（クリック拡大）

基本的な合図を紹介しています。
参考にして下さい。

全ての車両系建設機械には必ず「死角」が存在します。
オペレーターの見えない範囲をカバーするのが誘導者です。
機械の後進時にも細心の注意を払って誘導することが求められます。

周辺作業者との接触災害防止、また機械自身が路肩の崩壊などで横転する災害などを防止するためにもこれらのことを必ず守り、事故のない現場を目指しましょう。
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